長崎大学とキャノンが開発した検査システムに、行政検査での保険が適用される。
(2020年03月28日)長崎大は27日、
同大などが開発した
新型コロナウイルス遺伝子を
約10分で検出できる検査システムについて、
行政検査での使用が認められ、
保険適用されたと発表した。
県内で使用するほか、
国内外から問い合わせが来ているという。
国立感染症研究所(感染研)が用意した
臨床検体(陽性10、陰性15)を使い、
感染研のマニュアルに基づいた検査法と、
同システムの検査結果を比較。
陽性は90%、
陰性は100%一致した。
厚生労働省は
陽性、陰性ともに
90%以上の高い一致率を示した検査法について、
行政検査で使用できる
と各都道府県などに通知している。
システムは、
同大感染症共同研究拠点の
安田二朗教授のグループと
キヤノンメディカルシステムズ(栃木県大田原市)が、
エボラ出血熱などの検査法を応用し共同開発。
遺伝子増幅法の一つである
蛍光LAMP法を活用し、
検体からウイルス遺伝子を抽出する前処理を含めても
40分以内で判定できる。
国内で実施されているPCR検査は
前処理を含めて5~6時間かかる。
約2キロと軽量で持ち運びができ、
医療現場や離島などでも使用可能。
安田教授は
「診断のほか
空港などでの水際対策や
医療従事者の不安軽減のためにも
使ってもらえれば」
と話した。
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