【幻冬舎】玄田有史の『ニート——フリーターでもなく失業者でもなく』を出版。★

(2004年07月)

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具体的には
就労に進んでいかないことが
問題視されるようになっていった（石川 2007：63）。

就労を重視する傾向は、
工藤定次や斎藤環ら
90年代後半の代表的論者にも
すでに見られることが指摘されるが（関水 2014：23）、
こうした風潮を決定づけたのは
2004 年以降の「ニート」概念の登場と
その流行であった。

「ニート」は
イギリスの若者政策において用いられた
“NEET”の概念に
修正を加えて導入されたものであり、
日本では通常

「15~34 歳の若者のなかで、
学生でない未婚者で
かつ働いておらず、
求職行動もとっていない」

者を指す（本田 2006：21）。

「ニート」という言葉は、
2004 年中頃の
「ニート」の語を見出しにした新聞記事、
ベストセラーにもなった、
労働経済学者・玄田有史らによる著書
『ニート——フリーターでもなく失業者でもなく』の発表、
厚生労働省
『平成 16 年版労働経済白書』における
「無業者」数の推計発表とそれにともなう
「ニート」に関する報道などによって、
瞬く間に広がっていった(本田 2006：19)。

こうした「ニート」の諸議論のなかで、
「ひきこもり」は
「ニート」に含まれるものとして扱われるようになり、
「ひきこもり」に関わる人々も
積極的にこの概念を
取り入れるようになっていった（石川 2007:66）。

また、「ニート」概念が
国の労働施策に取り入れられ、
厚生労働省が 2005 年に開始した
「若者自立塾」をはじめとして
「ニート」の就労支援策に
大きな予算がつくようになると、
多くの「ひきこもり」支援機関や支援者が
「ニート」の看板を掲げるようになっていく（関水 2014：24）。

なお「若者自立塾」は
事業仕分けにより
2009 年度に廃止されているが、
厚生労働省は
2006 年から
「地域若者サポートステーション事業」を開始している。

このように、
2000 年代における
「ひきこもり」問題をめぐる視点の主要な動向は、
いくつかの事件と
その報道による社会的関心の高まりと、
「ニート」の流行による
「若者」の就労問題への合流であったと言える。

http://www.f.waseda.jp/k_okabe/semi-theses/1617a_o.pdf
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ニート―フリーターでもなく失業者でもなく
単行本 – 2004/7・玄田 有史 (著), 曲沼 美恵 (著)

https://www.amazon.co.jp/ニート―フリーターでもなく失業者でもなく-玄田-有史/dp/4344006380
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1964年島根県生まれ[1]。

2001年に出版した、
中高年層の雇用（既得権益とみなす）を守るために
若年層の雇用を抑制する日本の民間企業の現状を分析した
経済評論『仕事のなかの曖昧な不安 揺れる若年の現在』（中央公論新社）により
サントリー学芸賞
及び日経・経済図書文化賞を受賞[3]。

2004年に出版した
『ニート―フリーターでもなく失業者でもなく』（幻冬舎）が契機となり
「ニート」（若年無業者）の存在が広く知られるようになったと
自ら語っている[4]。

玄田の言説を
疑問視・批判する声が
少なからず存在する。

玄田のかつての同僚で、
彼が座長を務めた『青少年の就労に関する研究会』の委員だった本田由紀は、
玄田がニートを

「就業希望を示しながら
求職活動をしていない人々」

および

「就業自体を希望していない若者」

などと分類し定義したことについて[14]、

「そもそも若者の労働市場におけるポストがないのが問題なのに、
ニートという新しい概念を説明する際に
“消極的である”とか“意欲がない”といった、
個人の内面のあり方で
説明されてきたことは問題だった」

と指摘した[15]。

https://ja.wikipedia.org/wiki/玄田有史
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静岡県清水市生まれ。

慶應義塾大学法学部卒業後、廣済堂出版に入社。
1975年、角川書店に入社。

1993年、取締役編集部長の役職を最後に角川書店を退社。
部下5人と幻冬舎を設立、代表取締役社長に就任。

2010年6月からは
エイベックス・グループ・ホールディングス株式会社の
非常勤取締役を務めている[2][注 1]。

https://ja.wikipedia.org/wiki/見城徹
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出版の発起人も、
石井慧の所属するケイダッシュの川村龍夫会長、
K-1中継キャスターの藤原紀香さんが所属するバーニングプロダクションの周防郁雄社長、
極真会館の松井章圭館長、
馳浩・衆議院議員、
幻冬舎の見城徹社長、
K-1の冠スポンサー・フィールズの山本英俊会長、
クレディセゾンの林野宏社長、
パソナグループの南部靖之代表など、
そうそうたる顔ぶれで、
石井氏の人脈の広さがわかるパーティーに。

http://www.boutreview.com/2/news/k1/item_2884.html
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NEET

元々はイギリスの労働政策において出てきた用語で、
1999年に同国の政府機関・社会的排除防止局（英語版）が作成した
調査報告書『Bridging the Gap』の中にある一文
「Bridging the Gap: New Opportunities for 16-18 years olds
not in education, employment or training」

（日本語訳「ギャップを埋める：
教育、雇用、職業訓練に参加していない
16〜18歳の若者に対する新しい機会」）の

「not in education, employment or training」
という部分の頭文字を取り、
『NEET』と略したものが始まりである[2][3][4][5]。

https://ja.wikipedia.org/wiki/ニート
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